· 

    Jimdoでネットショップを開設する前におさえておきたいこと

    Jimdoでネットショップを開設する前におさえておきたいこと

    Jimdoではネットショップを作成できる機能があります。この機能を使うことで、自社で扱っている商品をネット販売したり、ハンドメイドの作品を販売することが可能です。

     

    Jimdo側でショップの設定をし、商品を掲載すればすぐにでも販売することはできるのですが、開設前にいくつかおさえておきたいポイントがあります。まずは、しっかり準備をしてから作業をスタートしましょう。

    ポイント1

    Jimdoのプランによる違いがあることを知ろう

    Jimdoでは、プランによって掲載できる商品点数や決済方法が異なっています。以下を参考に、どのプランで運営するのがよいかを検討しましょう。

     

    項目 JimdoFree JimdoPro JimdoBusiness
    商品点数 5点 15点 無制限
    決済方法 Paypalのみ 銀行振込・代引き・請求書、Paypal・Stripe
    クーポンの発行 × ×
    独自ドメイン ×
    サーバー容量 500MB 5GB 無制限
    Jimdo利用料 無料 11,340円/年 28,980円/年

    すべての制限がないのはJimdoBusinessです。15商品以下であればJimdoPro、それ以上扱う予定があればJimdoBusinessがおすすめです。

     

    ※Paypal、Stripeはクレジットカード決済の導入ができるサービスです

     

    【関連記事】

    ・Jimdo料金プラン一覧 https://jp.jimdo.com/pricing/

    ・Jimdo機能一覧 https://jp.jimdo.com/featureindex/

    ポイント2

    Jimdoのネットショップ送料の設定は全国一律

    Jimdoのネットショップでは、都道府県や地域ごとに個別の設定をすることができません。実際の配送では地域ごと、あるいは荷物の大きさ、重さで異なりますが、Jimdoでは一律の設定になるため、平均値で設定する、あるいは遠方へ配送しても損をしない金額にあらかじめ設定しておくなど、さまざまなケースを想定して検討する必要があります。

     

    もし、商品価格に含めて販売できるタイプのものであれば、「送料無料」としてしまうのも手です。

     

    【一定の金額以上で送料無料】

    あらかじめ指定した金額以上の購入をした場合に、配送料を無料にする設定ができます。

     

    これで解決!

    どうしても送料を地域ごとに設定する必要がある場合は、決済方法を「銀行振込」のみとし、購入者と直接手動でメールのやり取りをし、送料をプラスした総額を連絡してください。金額が確定したあとに、改めて銀行に振り込みをしてもらうようにします。
    ただし、メールのやり取り途中で、入金の行き違いや金額の勘違いなどが生じるリスクもあることを理解しておきましょう。

    ポイント3

    決済方法について知ろう

    Jimdoショップ機能の決済方法には以下の種類があります。JimdoProとJimdoBusinessではすべて導入できますが、JimdoFreeではPaypal(クレジットカード決済)のみとなります。

    • Stripe(クレジットカード決済)
    • Paypal(クレジットカード決済)
    • 銀行振込み
    • 請求書を発行
    • 代金引換
    • メールによる確認連絡

     

    ※Paypal決済を導入するには、あらかじめPaypalで「ビジネスアカウント(無料)」を取得する必要があります。事前にPaypal側で手続きをしておきましょう

     

    なお、代引き手数料をJimdo側に設定する場合、一律の金額設定になります。請求金額に合わせて変更することができませんので、送料のときと同様、一律になるよう金額を検討してください。

     

    【関連記事】

    ・Jimdo公式サポート https://jp-help.jimdo.com/shop/basic-setting/payment/

    ポイント4

    取引のルールを決めておこう

    納品した商品のサイズが違った、あるいは返品の申し出あった場合、ショップとしてどう対応するかなど、あらかじめルールを決めておきましょう。

    • 返品、交換に関する規定
    • キャンセルに関する規定
    • 一定期間、入金されなかった場合の規定
    • 配送途中に商品の損壊があった場合の規定
    • その他、購入条件やルールなど

     

    日本では「特定商取引法」という法律があり、インターネットで通販をする場合、サイト内に明記しておかなければならない項目があります。一度、以下のサイトに目を通しておいてください。

     

    ・特定商取引ガイド 通信販売 http://www.no-trouble.go.jp/what/mailorder/

    まとめ!

    企業やお店のホームページと異なり、ネットショップはサイト上で直接取引がおこなわれるという性質があります。そのため、一般的なホームページと比べると、取引上のクレームが起きやすくなります。決済方法や配送方法、送料だけではなく、取引のルールをきちんと決めておくことで、トラブルの予防にもつながります。
    重要な項目については、事前に検討し決めておきましょう。